新製品上市

新製品が発売されることになると、何らかのシステム対応が必要となることが一般的です。最低限の対応としては、製品関連のマスタ登録のみとなりますが、自社に経験のない領域だったりした場合、『卸納入先・自社施設変換マスタ』の整備が課題になる可能性がありますし、そもそも自社施設マスタがアルトマークではなく独自マスタであった場合、その整備も課題となる可能性があります。

たとえば、これまで、自社品の領域的に、全く耳鼻科に縁がなかった場合で、新製品が耳鼻科に対するものであった場合、これまで耳鼻科で自社品が売れていませんから、 『卸納入先・自社施設変換マスタ』 や、『施設マスタ(自社独自の場合)』の整備が不十分なケースがあるということです。

  • 製品関連
    • 品目、規格、包装、価格
  • 施設関連( 未経験の診療科が対象の場合必要となるケースがある )
    • 施設(自社独自):施設そのものの整備不足
    • 卸納入先・施設変換:卸納入先に対して自社施設が紐付け整備不足

新領域、新しい診療科がターゲットとなると、マーケティング担当者は、ターゲット施設やターゲットDrの選定から始めなければなりません。そして、自社の施設マスタや医師マスタの整備が十分でないと、ターゲット施設やターゲットDrの選定にも支障が出ることになります。

いずれにしても、これらは、マスタ整備の問題ですが、新製品上市に当たって、他社とコプロモーションを行うというような場合は、自社が入手した実消化データをコプロ先に提供するというシステム対応が発生します。

また、新たな領域での上市であれば、外部から購入する市場データへの薬効追加などの対応も発生するケースがあります。

この他に、市販直後調査への対応も必要となりますが、それについては本章の範囲外とします。

2019.8.28

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