コ・プロモーション

これは、ある製薬会社が開発した薬を、他の製薬会社と共同でプロモーションするというもので、しばしば行われています。コプロにいたる背景はいろいろあるのでしょうが、そのあたりはググって頂くとして、ここでは、システム的な影響について検討したいと思います。

ちなみに、狭義には、『1ブランド1チャネル2プロモーション』の形態をコプロと言い、 『1ブランド2チャネル』や『2ブランド』は『コ・マーケティング』と言う様です。

それで、実消化システムとして重要なのは、JD-NETやNHIの『卸販売』データを自社が入手するのか、コプロ先の会社が入手するのかという事に二分されます。自社が、下図のA社かB社かということになります。

コプロをすることになった場合、下記の何れかの対応を取ることが一般的です。

自社が販売する製品を他社もプロモーションする
- 実消化データは自社が入手する。
- 自社が入手した実消化データを何らかの方法で、相手先に提供する。
他社が販売する製品を自社もプロモーションする
- 実消化データは相手先が入手する。
- 相手先から、何らかの方法で実消化データを提供してもらう。

ここでは、「他社が販売する製品を自社もプロモーションする」ケースで考えてみたいと思います。

当然のことながら、他社製品のコプロを行うとなると、製薬会社はその実消化データが必要となります。

対応としては、

JD-NET、NHIから入手したデータを例えば1日遅れで、そのまま、JD-NET、NHI経由で提供してもらう。(卸納入先別のデータ粒度。卸のコード)
相手先のシステムに取り込まれたデータを、なんらかのルートで提供してもらう。

1.の場合は、JD-NET、NHIのデータをそのまま貰うので問題はなさそうですが、一定のマスタ整備は必要となります。たとえば、自社で取引のない卸があった場合はその登録などです。卸そのものの登録や、『卸納入先・自社施設変換マスタ』の登録が必要となります。

2.の場合は、どのようなデータ粒度で提供を受けるかにより変わってきますが、卸納入先ではなく、自社施設でサマリーされたデータを受領する場合は、両社の採用している施設コードがポイントとなります。当然、両社ともに、アルトマークの施設マスタを採用しているか、そうでなくても購入していて変換が可能である必要があります。