コ・プロモーション

これは、ある製薬会社が開発した薬を、他の製薬会社と共同でプロモーションするというもので、しばしば行われています。コプロにいたる背景はいろいろあるのでしょうが、そのあたりはググって頂くとして、ここでは、システム的な影響について検討したいと思います。

ちなみに、狭義には、『1ブランド1チャネル2プロモーション』の形態をコプロと言い、 『1ブランド2チャネル』『2ブランド』『コ・マーケティング』と言う様です。

それで、実消化システムとして重要なのは、JD-NETやNHIの『卸販売』データを自社が入手するのか、コプロ先の会社が入手するのかという事に二分されます。自社が、下図のA社かB社かということになります。

コプロをすることになった場合、下記の何れかの対応を取ることが一般的です。

  1. 自社が販売する製品を他社もプロモーションする
    • 実消化データは自社が入手する。
    • 自社が入手した実消化データを何らかの方法で、相手先に提供する。
  2. 他社が販売する製品を自社もプロモーションする
    • 実消化データは相手先が入手する。
    • 相手先から、何らかの方法で実消化データを提供してもらう。

ここでは、「 他社が販売する製品を自社もプロモーションする 」ケースで考えてみたいと思います。

当然のことながら、他社製品のコプロを行うとなると、製薬会社はその実消化データが必要となります。

対応としては、

  1. JD-NET、NHIから入手したデータをそのまま、JD-NET、NHIで提供してもらう。(卸納入先別のデータ粒度。卸のコード)
  2. 相手先のシステムに取り込まれたデータを、なんらかのルートで提供してもらう。

1.の場合は、JD-NET、NHIのデータをそのまま貰うので問題はなさそうですが、一定のマスタ整備は必要となります。たとえば、自社で取引のない卸があった場合はその登録などです。卸そのものの登録や、『卸納入先・自社施設変換マスタ』の登録が必要となります。

2.の場合は、どのようなデータ粒度で提供を受けるかにより変わってきますが、卸納入先ではなく、自社施設でサマリーされたデータを受領する場合は、両社の採用している施設コードがポイントとなります。当然、両社ともに、アルトマークの施設マスタを採用しているか、そうでなくても購入していて変換が可能である必要があります。

独自施設の問題

そして、アルトマークを使用していたとしても、両社それぞれ独自登録施設を、アルトマークの非採番コード域に登録しているのが一般的ですから、場合によってはその対処が必要となります。

その他、新たな製品を取り扱うわけですから、製品や包装の登録が必要となります。

2019.9.2

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