卸納入先・自社施設変換エラーの集計

JD、NHIから受信した実消化データは、「卸納入先自社施設変換マスタ」を引き当てることによって、製薬会社側の施設を特定します。

この時、一定の割合で変換できないデータが発生します。分かりやすいのは、新規に開業した施設で、まだマスタに登録されていないようなケースでしょう。

この場合、当然どの施設か分からないわけですから、MRに紐づけることもできません。登録が完了するまでは、MRの実績にはなりません。

この実績は、「施設変換エラー」、「未登録」という括りで一つの販路として、扱われますが、全社一括で取りまとめて、支店や営業所の実績にはしない場合と、支店、あるいは営業所の実績に計上するケースがあります。

どの施設か分からないのにどうやって・・・?

と思われるかもしれませんが、受診したデータの施設は不明でも、どの卸のどのデポから上がった実績かという事は分かります。

〇〇薬品の東京北支店
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北区を担当しているのは、自社の東京支店-東京第1営業所

といったように、卸デポの住所を頼りに特定組織に計上することが可能です。

ただし、この方法では、卸デポごとに「計上先自社組織」を登録駆る必要があり、管理コストがかかりますし、その変換エラー実績が、本当に自組織の担当する施設に対するものかは分かりません。

マスタ管理担当者が、該当する施設を特定して、「卸納入先自社施設変換マスタ」を登録することで、当初ある組織に計上されていた実績が、別の組織に移動する。といったようなケースも発生します。

という事で、施設変換エラー・未登録実績を、自社組織のいずれかに計上するのは、コストもかかる上に、ミスリードにもつながります。そのため、営業組織には計上せず、本社等に計上するという考え方もあります。

ただ、変換エラーの発生は営業第一線に非のあることではありませんし、営業第一線の活動の成果として発生した実績ですから、できる限り、営業組織に計上したいという考えも、理解できるものであります。

( 2020.03.05 )

2020-03-02

2020-03-16